2017年1月20日(金)  不妊治療全般

不妊治療の検査、治療等の金額 日本平均


不妊治療はお金がかかるというイメージがあるが、それは実際その通りである。初期の頃の検査や治療なら健康保険が使える場合も多いが、人工授精以降になると一部を除いてほぼ全てが実費となる。

しかも、体外受精や顕微授精に至っては一回あたりの費用が最低でも300,000円ほどかかることが普通なので、患者さんの経済的負担はかなり大きいものになってしまうのだ。

不妊治療の費用

ある調査によると、日本で不妊治療を受ける夫婦が合計で支払う金額は、概ね130万円以上であるということだ。不妊治療期間の平均は2~5年が4割ほどで、治療段階により治療の費用も異なってくる。

もちろん、これはあくまでも平均なので初期の治療だけで子供ができ、費用はあまりかからなかったという人もいるし、逆に体外受精や顕微授精を何度繰り返しても妊娠できず、総額で数百万円支払ったという人もいる。

しかも、これだけのお金をかけても確実に妊娠・出産ができるというわけではないので、40代半ばを過ぎたあたりで治療を断念したり、お金が続かなくなったりして子供を持つことをあきらめた夫婦も少なくないのだ。

治療費用の概算

【 初期の一般不妊治療(保険適用範囲)】
・検査(ホルモン検査・精液検査・子宮卵管造影検査など) 1,000〜3,000円
・タイミング法 3,000〜8,000円
・排卵誘発(注射) 1,000〜3,500円
・腹腔鏡下手術 140,000〜380,000円  など

【 高度生殖医療(人工授精や体外受精:自由診療)】
各医療機関によって費用は異なり、下記のような差がある。
・人工授精 1~3万円ほど
・体外受精 20万円~60万円ほど
・顕微授精 250,000円〜500.000円ほど  など

この差は医療機関の立地や設備、関わるスタッフの数などにより変わるようだ。東京や大阪などでは価格設定が高く、地方の場合だと若干安くなるようだ。

治療の計画を立てる

治療の結果無事に子供を授かったのはいいものの、高額な不妊治療に使ってしまったせいで貯金が底を尽いたという人もいる。子供がまだ小さいうちはそれほどお金もかからないが、だんだん大きくなってくると食費・教育費などの負担が増えてくる。

特に、学費は選ぶ学校によってびっくりするほどかかるので、こういうことも考慮した上で治療の計画を立てよう。銀行の不妊ローンを借りる場合も、無理のない返済計画を立ててから利用してほしい。

医療助成制度の適用

高度生殖医療の不妊治療を受けている方を対象に、国から助成金を受け取ることも可能だ。正式名称を「特定不妊治療助成制度」と呼ばれ、体外受精または顕微鏡受精の不妊治療を受けた際に適用となる。

助成金の詳細については各都道府県の地方自治体により違ってくる。そのため、自分が住んでいる自治体の制度について確認しておく必要がある。詳細は各都道府県のサイトや、窓口などで確認することが可能だ。

助成金の需給については、年収による制限・需給金額・需給回数などもあるようなので注意が必要だ。多くみられる需給内容としては、一回10万円・1年に2回までの助成というケースだ。

より妊娠率をあげるためには

もし、卵子の状態が悪くて治療の成果が上がらないのなら、生活習慣の見直しをしてみよう。夜更かしや栄養バランスの悪い食事、運動不足などが原因で卵巣の機能が低下している可能性は十分に考えられる。

また、卵子の元気度には細胞の活性化を促すミトコンドリアの数も深く関わっているので、筋力トレーニングをすると良いだろう。ついでに体温を上げることもできて一石二鳥だ。

さらに、イースタティックミネラルという成分が含まれたサプリメントを取ると、ミトコンドリアに不足しているエネルギーを補給することができる。

ミトコンドリアが元気になることで、卵子と精子へのエネルギー配給がスムーズに行われ、卵子と精子の質が向上され、不妊治療に費やす時間も短縮することにも繋がっていくのだ。

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