2019年6月26日(水)  不妊治療全般

不妊治療と仕事の両立は困難と約35%が回答

平成29年度の厚生労働省が男女労働者 2,060 人を対象として実施したアンケートによると約35%の方が不妊治療と仕事の両立は困難と回答した。困難の原因となるその理由とは・・・・

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不妊治療と仕事の両立が困難な理由

不妊治療とは従業員のプライバシーに関わることもあり、まだまだ企業のサポート体制も進んでいないのが現状です。今回の結果でも従業員に不妊治療を行なっているかどうかは67%の企業がわからないと回答。

不妊治療への支援制度がない約70%

企業の不妊治療への支援体制は7割の会社がない。個別で対応してくれる会社は2割とほとんどの会社ではサポートは期待できない状況のため、不妊治療を行う上で転職や退職を選ぶことは頷けてしまう。

不妊治療と仕事の両立が出来ないは約35%!その理由は?

不妊治療と仕事の両立が出来ずに仕事を辞める、もしくは治療自体を諦めてしまった方のほとんどは女性が占めている。

下図のデータからも両立が難しいと回答した最も多い理由が「通院回数」と回答。

「精神的な負担」も大きい。

不妊治療と仕事の両立をサポートする企業の取り組み

仕事と不妊治療を両立することが難しいように思われたかもしれませんが、制度がある会社が少ない中、積極的に企業努力を行なっている会社もございます。仕事が休めない!と諦めず、まずはご自身の会社の休暇制度を確認してみてください。一部企業の取り組みをご紹介します。


▼企業独自の不妊治療を目的とした休職・休暇制度)


不妊治療休暇制度

体外受精、顕微授精を行う場合、最長 1 年間、休職が可能。休職期間 中は無給。利用は1人につき 1回限り。

出生支援休職制度

不妊治療を目的として、最長1年間休職が可能。休職期間中の社会保険料は相当額を会社が補助。在職期間中1回に限る。


▼不妊治療に特化していないが、両立を支援する柔軟な働き方制度


フレックスタイム制度

1 か月以内の総労働時間をあらかじめ定めておき、その枠内で働く制度。

半日単位・時間単位の年次有給休暇制度

年次有給休暇の半日・時間単位の取得を可能にする制度。

テレワーク制度

自宅などと職場をネット場で繋げ、働く働き方。

病院へ通院治療以外の不妊治療は?

仕事と不妊治療を両立する上でネックになる「通院」
企業独自の制度があれば申し分ないが、制度がなく、なかなかに難しい。と悩まれている方もおられるでしょう。
ですが、不妊治療や対策は大小様々な方法があります。食生活の改善や規則正しい生活。
そのうちの1つにサプリメントや漢方などは手軽な手段の1つです。
不妊の原因の1つは精子と卵子の量や質の低下があります。不妊治療を考えているが、仕事との両立がなかなか難しいようでしたら、まずは負担の少ない方法からアプローチしてはどうでしょう。

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