保険が適用される不妊治療とは？

初期の一般的な不妊治療には健康保険を使用することができる。
しかし一方で、高度生殖医療（人工授精や体外受精）の場合は、健康保険は使えなくなり自由診療になる。

初期の一般不妊治療

高度生殖医療

各医療機関によって費用は異なり、下記のような差がある。

この差は医療機関の立地や設備、関わるスタッフの数などにより変わるようだ。東京や大阪などでは価格設定が高く、地方の場合だと若干安くなるようだ。

医療助成制度の適用

高度生殖医療の不妊治療を行っている方を対象に、国から助成金を受け取ることが可能だ。
正式名称を「特定不妊治療助成制度」と呼ばれ、体外受精または顕微鏡受精の不妊治療を受けた際に適用となる。
助成金の詳細については各都道府県の地方自治体により違ってくる。そのため、自分が住んでいる自治体の制度について確認しておく必要がある。詳細は各都道府県のサイトや、窓口などで確認することが可能だ。
助成金の需給については、年収による制限・需給金額・需給回数などもあるようなので注意が必要だ。多くみられる需給内容としては、一回10万円・1年に2回までの助成というケースだ。

医療費控除

「課税対象所得-医療費」が可能だ。ただし、上限は200万円。役所にて専用用紙があり、毎年1月に配布される。
医療費控除では、不妊治療で支払った際の金額が記載された領収書が必ず必要となるため、治療に関わる領収書は全て保管しておくことをおすすめする。